広告運用者必見! Amazon Advertisingの最新情報

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あなたはAmazonの力をどれほど知っていますか?

アメリカでは、Amazonが新たな事業を始めると、すでにその市場で事業をしていた企業の株価が下がる、と言われるほどの企業です。

最近では、Amazon.co.jp内すべての商品の販売価格に対し、最低1%のポイント付与を発表し「ポイント業界に本格参入」と話題になっています。

今回は、そんなAmazonの中でも今後、ますます注目されていくであろうAmazon Advertisingについて見ていきます。

1.Amazonの勢い

Amazonは、AWSで貯めた資金を元に、デジタルコンテンツやAmazon GOなど、様々な事業展開をしている多角化企業の1つです。

様々な事業の中でも、Amazon Advertisingに注目が集まっています。

2018年12月、MarkeZineの広告プラットフォーム、今後の成長性を最も感じるのは「Amazon」【デジタルインファクト調査】によると、デジタルインファクトの「Amazon」「Facebook・Instagram」「Google」「LINE」「Twitter」「Yahoo! JAPAN」「楽天」の広告サービスを対象にした調査によると、「広告サービスの独自性を感じるのは?」「今後成長性があると思うプラットフォームは?」の2問においてAmazonが他のプラットフォームを抑えてトップに輝きました。

この結果からもわかるように、Amazon Advertisingは、今後伸びるとされている一方で、「google」や「Facebook・Instagram」と同様に独自性が強く、対応するのに一定の工数がかかると考えられています。

また、Amazonは「商品購入」を目的としたユーザーが多くいます。

競合・業界分析のプラットフォームであるSimilar Webで、Amazon、楽天ショッピング、メルカリの月間訪問数、1訪問あたりのPV数、直帰率を調べました。

Amazonは、月間訪問数が約5億4千万で1訪問あたりのPVが8.54、直帰率38.39%です。
楽天ショッピングは、月間訪問数が約1億で1訪問あたりのPVが5.15、直帰率が42.43%です。
メルカリは、月間訪問数が約5千万で1訪問あたりのPVが9.09、直帰率が37.19%です。

このことから見ても、Amazonが日本トップクラスのECサイトであることがわかります。

2.そもそもAmazon Advertisingとは?

Amazon Advertisingとは、「お客様のご利用状況にあわせて広告主様の商品を表示し、お客様からの注目を集め、反応を引き出すお手伝いをする広告ソリューション」と銘打ったものです。

Amazon Advertisingの強みは「お客様からの信頼」「行動パターンに基づく最適化」「結果の透明性」の3点とされています。

購買行動に直結しやすいECサイトで、広告出稿が可能なのは、言うまでもなくチャンスです。

3.Amazon Advertisingの分類

Amazon Advertisingは、2018年9月に純広告のAMG(Amazon Media Group)と運用型広告のAMS(Amazon Marketing Service)とAAP(Amazon Advertising Platform)が統合され、現在の形になりました。

現在は、広告商品が
「スポンサープロダクト広告」
「スポンサーブランド広告」
「ストア」
「ディスプレイ広告」
「動画広告」
「カスタム広告」
「Amazon DSP」
の7種類に分かれています。

それぞれ具体的に見ていきましょう。

1)スポンサープロダクト広告(旧AMS)
スポンサープロダクト広告は、広告主が販売している商品と似たような商品を検索しているユーザーに下図赤枠のようにアピールすることができます。

広告は、検索結果画面にスポンサープロダクトとして表示されます。
そして、商品詳細ページに誘導することが可能です。

広告料はクリック単価(CPC)なので広告がクリックされたときのみ費用が発生します。

スポンサープロダクト広告出稿位置

2)スポンサーブランド広告(旧AMS・ヘッドライン検索広告)
スポンサーブランド広告は、Amazonブランドに登録している広告主のみ使用可能です。

広告主が販売している商品と似たような商品を検索しているユーザーの検索結果の上部にアイコン+3種類の商品を下図赤枠のように表示できます。

そのため、ブランド認知度の向上に役立つとされています。
広告料はクリック単価(CPC)なので、広告がクリックされたときのみ費用が発生します。

スポンサーブランド広告出稿位置

3)ストア
ストアは、Amazon内に自社ブランド専用のウェブサイトを開設し、ブランド・商品の宣伝が可能です。
こちらも、Amazonブランドに登録する必要があります。

ストアを作成するための費用は掛かりませんが、Amazonで商品を販売しているブランドの所有者である必要があります。

ストア広告詳細

4)ディスプレイ広告(旧AMG)
ディスプレイ広告は、AmazonやAmazon以外のウェブサイト、アプリに下図赤枠のようにブランドや商品の紹介ができます。

広告は、インプレッション単価(CPM)で販売されており、フォーマットや掲載枠によって価格は異なります。

ディスプレイ広告出稿位置

5)動画広告(旧AMG)
動画広告は、Amazonのサイト上で下図赤枠のように動画を流すことができます。

こちらは、クリックされるとAmazonの商品詳細ページや広告主のウェブサイトに遷移します。
広告枠は掲載枠、形式によって価格が異なるものです。

動画広告出稿位置

6)カスタム広告
カスタム広告は、デジタル広告だけでなく、配送や出荷箱まで様々な点でのブランド体験を創造します。

例としては、コカ・コーラ社のクリスマス限定のギフトボックスやFox Studiosの下図のようなブランド体験があります。

カスタム広告例

7)Amazon DSP
Amazon DSPは、ディスプレイ広告と動画広告を購入できる広告です。

ディスプレイ広告と動画広告、両方を多くのユーザーに届けたい広告主に向けたものです。

Amazon DSPはキャンペーンを、広告主または代理店が運用する「セルフサービス」と、Amazonが運用サービスをする「マネージドサービス」があります。

マネージドサービスの場合、最低利用料は150万円からです。

4.Amazonでの広告運用にお困りの方は

いかがでしたか、Amazon Advertisingは多岐にわたります。

そのため、広告運用も一筋縄ではいかないでしょう。

弊社で扱っている、Kenshooという複数媒体を一括管理する、AI自動最適化テクノロジーを用いればスポンサープロダクト広告、スポンサーブランド広告、ディスプレイ広告を一括管理することができ、広告運用までお任せいただけます。

また、Kenshooは、Google広告やYahoo!広告、Facebook広告、Instagram広告も含め一括での管理が可能です。

Amazonをはじめ、広告運用でお悩みの方はこちらからお問い合わせください。

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本間 耀基

本間 耀基

2019年1月ギャプライズ入社。インターン生。

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